フォレストの門脇です。
これまで私は多くの企業様のテレワーク導入支援に携わってきましたが、「この会社はテレワーク導入がうまく進んだなー」と思う企業にはやはり共通点があります。本日はその「4つの共通点」を紹介します。
①経営者がテレワーク導入に乗り気
②自らテレワークの方法を検討する導入担当者がいる
③一気にテレワークを導入しようとせず、トライアルを通じて試行錯誤する
④テレワーク導入に関して、信頼して相談できる相手がいる
①経営者がテレワーク導入に乗り気
これは一番単純、かつ一番重要な条件です。
経営の意思決定者がテレワーク導入に乗り気でなければ、従業員はテレワーク導入に協力しません。むしろ「余計な作業が増える」といって嫌がられます。
従業員をテレワーク導入に協力的にさせるには、「経営者の一声」が欠かせません。自社にとっていかにテレワークが必要であるかを説明し、従業員を協力的にしなければなりません。
経営者自身がテレワーク方法の検討に携わらなくても構いませんが、導入担当者を応援してあげることは絶対に必要です。
②自らテレワークの方法を検討する導入担当者がいる
「自社にテレワークを導入するには、どのような仕組みやシステムが必要になるだろうか？」と自ら検討する導入担当者も必須です。
この導入担当者（責任者）は、経営の意思決定者が指名する必要があります。なお、経営者自身が導入担当者であっても構いません。むしろ小規模企業ならこのケースが大半です。
先述のとおり、導入担当者は自らテレワークの方法を検討する方でなければなりません。導入にあたっては多くの専門家を頼ることはなりますが、ご自身で「テレワーク導入によって実現する自社の理想型」を考えることができる人材である必要があります。
なお、導入担当者にIT技術の知識は必須ではありません。この知識が欠けている場合は、後述の通り信頼できる相談相手を探しましょう。
③一気にテレワークを導入しようとせず、トライアルを通じて試行錯誤する
これはテレワークに限った話ではありませんが、新しい仕組み・システムを一気に導入すると、使いこなせない従業員が混乱します。最悪の場合、強力な反対勢力になります。
まずは新しい仕組みの導入に抵抗が薄い人に協力してもらい、テレワークのトライアルを実施しましょう。
また、導入を検討するサービス提供元が「無料お試しサービス」を行っていたら、積極的に活用しましょう。
私はテレワーク導入支援先に対して毎回「出勤してテレワークトライアル」を推奨しています。
これは、トライアル対象社員には普段通り出社してもらうが、業務は一人別室に篭もって実施。同僚や上司と直接の会話は禁止、というものです。
要するに、会社内で疑似的にテレワークをしている環境を作る、ということです。
④テレワーク導入に関して、信頼して相談できる相手がいる
最後にですが、IT技術の観点や、企業組織のあり方などの観点で、テレワーク導入の相談に乗ってくれる相手がいることが重要です。
相談相手は一人とは限りません。自社に適したシステムを共に考え、提案してくれるベンダーの担当者、自社の労働環境をよく知る社会保険労務士、そして技術的・経営的な観点からアドバイスをする中小企業診断士などが必要になるでしょう。
もちろん私も、経営者や導入担当者にとって信頼できる相談相手になれるよう、日々精進しております。
フォレスト合同会社ではテレワーク導入支援に関するご相談も承っております。
ご依頼はお問い合わせフォームからお願いします。